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企業様向け 一般貨物・取扱/二次配送│一般貨物・倉庫・家電配送設置は株式会社リープへ

企業様向け

一般貨物・取扱

■物流全体の最適化を提案致します!!

弊社では高い輸送品質で安全・確実・迅速な輸送を徹底して心がけております。充実した社員教育を行い、あたたかみのある対応で、それぞれのお客様のニーズに極力合わせて確実に安心・信頼できるサービスを提供しております。幅広いお客様のニーズに出来る限りお応えできるよう対応させていただきます。お客様に合った最適な提案もご用意いたします。 ご興味をお持ちの方は、ぜひ一度ご連絡ください。

■一般貨物運送・貨物取扱業

一般貨物・貨物取扱業全般を豊富な経験で自社車両では困難な地域も全国協力業者とのネットワークを利用して、それぞれのお客様のニーズに対応しております。運搬物に合わせた車両をご用意して、お客様のご依頼をお待ちしております。
安全にそしてスピーディーにすべてのお荷物を責任を持って対応させて頂いております。お問い合わせの際は、お気軽にご連絡ください。

■配送エリア

関東を中心に日本全国対応しております。
エリアの詳細についてはお気軽にご相談下さい。

家電配送・工事

各種家電製品の配送から備え付けまで総合的なサービスを提供。小型電気製品から大型電気製品まで、あらゆる商品を「確実」にお届けしています。実績のあるベテランスタッフによる専属配送も行っており、エリア配送から広域配送まで、お客様のニーズに合わせた配送システムで対応しております。当然、消費者の皆様により便利でお得なサービスとして、お届け後すぐにご使用頂ける状態にするまでを基本作業としています。

■主な業務

・一般家電製品の配送から設置
・特殊家電製品の配送から設置
・エアコン工事
・基本操作説明
・作業箇所の清掃

ユニットバス施工

某大手メーカー様より、配送から施工までを一貫して請け負っております。
施工スタッフは、きっちりとした研修制度を受けて頂き、親方に就いて経験を学び信頼できるスタッフの育成取り組んでおります。

一時保管・共配

本社及び春日部物流センター

商品の在庫管理はもとより、検品・ピッキング等お客様のご要望に応じた出荷体制を整えます。
運送会社始め、協力会社と連携して、無駄なコスト削減・効率化を叶える3PL業務、お客様に合わせた入出庫管理、ケース&1個単位からのピッキング、チャーター便・共同配送に対応いたしますので、物流のパートナーとして何なりとご相談ください



住所:埼玉県春日部市上柳77
連絡先:本社まで、お問い合わせ下さい。
延床面積:300坪(月極倉庫坪貸し:坪4,000円相談可3期制あり)
(入出庫料:各500円相談可)

空き状況は、HOMEのNEWSを随時更新してお知らせいたします。

茨城営業所及びドライ倉庫

首都圏から50km圏内でありながら首都圏から見て利根川を越えていることにより、保管料相場が低いというメリットがあります。
賃貸方法も坪貸・棟貸・1パレット貸等、お客様のご要望に合わせてご対応させて頂きますので、お気軽にお問い合わせください。



住所:茨城県土浦市虫掛3546-1
連絡先:茨城営業所まで、お問い合わせください。
延床面積:150坪(月極倉庫坪貸し:坪2,500円相談可、3期制あり)
(入出庫料:各300円相談可)

空き状況は、HOMEのNEWSを随時更新してお知らせいたします。

 

共同配送のしくみ

共同配送とは、届け先(納品先)の共通する複数の運送会社がお互いに荷物を持ちより集約させ、目的エリアの配送業務を共同で行うことで配送車両の台数を減らし積載効率などを高め、コスト削減を実現しようという取り組みです。
共同配送の実現により、弊社の配送システムをご利用いただくお客様は、自社単独の物流システムを構築・運用するのに比べ、大幅に物流コストを削減していただくことが可能です。

通常の配送

配送図

輸送業者間共同配送

配送図

導入の利点

■物流コストの削減

同業他社と配送料金をシェアすることで、車両の燃料費や人件費等のコストを抑えることが可能。

■配送時間の効率化

中継地点の経由、多数の配達先といった物流のタイムロスをなくすことで、配送時間を効率化することが可能。

■多品種の小口商品を配送できる

目的エリアへの配送を一元化することで、ロット数の問題で取引できなかったお店への商品供給が可能。

環境負荷の低減

共同配送が注目されている要因として、「物流コストの削減」以外に「消費燃料の削減」が挙げられます。
これは、配送車両を減らすことで物流の効率化を図りながら、排気ガスやCO2を削減することができ、「車両の運行に伴う環境負荷を低減する」という意味でも大きなメリットがあるといえます。

株式会社リープでは、物流事業における環境経営の推進・強化にも積極的に取り組んでまいります。

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